OECDは27日、世界経済の見通しを大幅に下方修正し、今後再び世界的な不況が到来する可能性について警鐘を鳴らしました。OECDの見通しによれば来年の世界の経済成長は1.4％、これは5月時点での予想を0.2％下回ります。しかしこの数字は最悪の事態が起こらないとうう前提です。OECDは欧州危機についても非常に懸念しているようで、現在の形のユーロ圏の存続は不可能だろうと示唆しています。今後欧州だけでなく、中国、日本と危機が表面化する可能性もあり、OECDやIMFのような公的な機関にとって先行きを見通すのが難しい時代に入ってきたと言えるでしょう。