英国の中央銀行であるイングランド銀行は適切なアドバイスを行うことで知られています。サブプライムローンによる金融市場の大激震もそれが起こる2年も前からリスクがあるということで指摘していたのです。今回英中銀は自国の金融機関に対して突然の金利高騰に備えるように警告を発しました。米国の量的緩和縮小観測に基づいて金利動向に激変が起こる可能性があるからです。金利高騰はどこの国でも起こり得るのですが、一番問題となるのは明らかに日本です。世界各国と違って日本の金融機関は日本国債の保有がずば抜けて大きいからです。しかも平均金利1.1％という水準で保有しています。今のところ0.8％という金利なので全体としてみれば含み損は出ていません。ただ英中銀が指摘するように急激な金利高が起こってくれば日本の金融機関は一気に含み損失を抱えるようになるわけで対応のしようがありません。特に問題は地銀や信用金庫、政府系金融機関、郵貯、更に生損保です。英中銀のように日銀は日本の金融機関に金利高騰に備えるように警告は発していません。しかし本当は一番警告が必要なのは日本の金融機関であって、日銀こそ日本の金融機関に警告を発すべきなのです。